開封されるメールマガジン ～2つの工夫

新製品・サービスの案内やキャンペーン告知、有用な情報の発信など、お客様（以下ユーザと呼称）との長期的な関係性を構築する目的でメールマガジンを利用する企業は多いでしょう。
いかにユーザの興味を喚起し、アクションに結びつけるメールの内容にするかを日々試行錯誤し、改善を重ねていると思います。

⇒http://www.bebit.co.jp/

［コメント］
メルマガの件名の冒頭は社名等の文言を固定することが望まれる。気に入ってメルマガを購読していただいているユーザに対する、一種のユーザビリティであるともいえる。

またユーザにとっての良いメルマガと、企業にとって売り上げにつながるメルマガにしていくためには、クリックカウントなどのデータのみでは不十分であると言える。アクセス解析によりURL単位で成果状況を見極める必要があると考えられる。

RSS vs メルマガ

何が何でもメルマガ送付という考え方は未だにサイト運営者サイドにおいて、根強く残っている。ただ、メルマガを読む時間が短く、あるいは削除されることが多くなってきたことも考えてみよう。RSSとメルマガ、どちらかを選べるようにすることも立派な顧客サービスである。運営者のメイラーにはスパムが来ないのだろうか。

⇒http://www.shijo24.com/001194.php

［メルマガ］
IE7にRSSの購読機能が追加され、RSSによる顧客とのコミュニケーションは重要性がましていくと考えられる。しかしながら、RSSを一般消費者が使いこなせるまでには、まだ早い。したがって、メルマガを用いたメールマーケティングの重要性はまだまだ高い。RSSにより緩やかな見込み客とこ関係を構築し、メールマガジンにより顧客との関係を強化するといった使いこなしが必要になってくるのではないだろうか。

Top 3 ミステイク

Eメールマーケティングを実践する上でよく間違うポイントがある。

■ No.1　読者の集め方

読者の集め方には、いろいろな方法がある。米国では、イベントのブースで落としていった名刺から新しい読者リストを作る方法が、一番効果があるといわれる。ただし、ちゃんとメルマガを配信してよいですかというパミッションを取っている。

日本では、そのようなパーミッションを取らないで、名刺に書かれたアドレスに、事後オプトインでメルマガを送ってしまっている企業が目立つ。

次に読者集めで効果があるといわれるものに、Co-Registration（共同メルマガ登録）がある。集客力があるサイトのメルマガ登録ページに、別のメルマガの登録切り口を置く方法だ。当然、何らかの場所代を支払うことになる。

⇒http://japan.internet.com/wmnews/20060907/6.html

【コメント】

メルマガを配信した日のアクセス解析を行うと、Directにる訪問が圧倒的に多くなる傾向がある。これらは依然として、マイクロソフトのアウトルックなどが、無料Webメールよりも利用されていることを示している。2番目に多いのはヤフーが提供している、無料メールからのアクセスになる。リファラーでは「jp.f●●.mail.yahoo.co.jp」（●●は数値）といったドメインを経由していることがわかる。ヤフーなどWebメールは複数のサブドメインにて運営を行っており、アクセス解析を行う際は注意が必要になってくる。

「世界最強企業と戦う秘訣」--サイボウズ青野社長が語る成功術

ホームページを店舗として展開するには、多くの人を呼び込む必要がある。そのため、青野氏は広告が大事になると考えた。

　「まず広告とは何かを考え、『売るために広告を出すのではない』というのが行き着いた結論でした。広告とは製品に付加価値を乗せるものであり、広告があるから製品を買うというくらい重要なものなんです。価値を乗せるというのは、理解してもらうことです。IT系の広告は、一歩間違えると難しい言葉の羅列になってしまいます。これでは買い手に何が言いたいのか伝わりません。サイボウズにとって、これからグループウェアを勉強する人がお客さんですから、「グループウェア」以上の難しい言葉を使わないように心がけました。これから勉強する人に、それ以上難しい言葉は使ってはいけないのです」

⇒http://japan.cnet.com/news/biz/story/

【コメント】
広告代理店でもないサイボウズの青野氏の言葉が重い。自社が売っている製品は日々触れ続けるがあまり、お客様の視点を忘れがちになってしまう。また、伝えたいという気持ちが先走り、ついつい自分中心の発想にて広告出稿してしまうことがある。

「広告とは製品に付加価値を乗せるものであり…」、刺さりました。

自宅と職場で読むメールが違う？

日本の企業が、米国企業と同じような方針で社員のインターネット利用に制限を加え始めると、受信する情報メールにも制限が加わることになる。趣味的なメルマガの受信は、会社のメールアドレスでは読めなくなる。B2B 情報メルマガのみが読めるような設定になるのではないだろうか。

⇒詳しくはhttp://japan.internet.com/wmnews/20060823/6.html

自分の畑にうっかり枯葉剤をまいていませんか？

Web を立ち上げ、メールマガジンを発行し、せっせとコンテンツを増やし、アクセスログを見ながらコンテンツの内容を向上させていく。そうした努力を継続すると、少しずつアクセスが増え、メールマガジンの登録者も増えてくる。

多くの人が読んでくれると思うと、より良い内容にしようとモチベーションも上がるものだ。

しかし、このクオリティを維持するためには、多くの時間を掛けなければならず、専任の担当者を置かなければならない。つまり時間とお金が掛かるようになってくる。

この時に悪魔が耳元でささやく。「これだけのアクセスやメールマガジンの登録者があれば、広告メディアとしての価値も出てきますよ」

http://japan.internet.com/wmnews/20060809/7.html

メール配信元の IP アドレス

米国のメールアウトソーシングサービス企業 Return Path が、先月面白い調査結果を発表した。メール配信元の IP アドレスのうち97％が、スパマーの IP アドレスであるとの評価を受けているという。